2012年の第４四半期、米国携帯電話販売でiPhone 5が1位だったことは、すでに報じられています。TechCrunch Japanは、NPDグループのレポートから、iPhone 4S、iPhone 4もトップ５にランクインしていると報じています。
上の表にある通り、iPhone 4Sが3位、iPhone 4が4位ということで、トップ 5の内、1位、3位、4位をAppleが独占したことがわかります。
シェアもAppleは同じ時期39%を獲得し、最も多くのスマートフォンを販売したメーカーに君臨しています。
更にNet ApplicationsはiOSのトラフィック量が増加しており、全モバイルOSの60.56%をiOSが占めていることを発表しています。
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これらのデータから、少なくとも米国においてiPhoneは快調に売上を伸ばしていることがわかります。ちまたでは「iPhone不調」とか、「iPhone人気に陰り」とか言われています。
しかし、それがいかに憶測をもとにした根拠のないデマかということがよくわかります。国内では日本経済新聞がその最たるデマ発信源です。
例に出して申し訳ないですが、日本経済新聞が「人気に陰り」「販売不振」と言っている根拠は、株価の低迷であったり、日本の部品メーカーへの発注量削減などです。直接iPhoneの販売が減少しているというデータを示した上での報道ではありません。
iPhoneの売上が過去最高になっているにも関わらず、アナリストの勝手な予想を下回ったということが原因で株価は下がっています。予想が外れたのはアナリストのせいであって、Appleが悪いわけではありません。
そもそもアナリストの予想は今までもAppleの業績を言い当てていません。過去にはAppleの業績がアナリストの予想を超えていたために、株価がグングン上がった経緯もあります。つまり株価も正しく業績を評価しているとは言えない面があります。
「部品メーカーへの発注量だけでAppleの業績は測れない」とティム・クックCEOも述べています。にも関わらず、未だに日経新聞は部品発注量減少を根拠に「iPhone不振」と言い続けています。
何か意図があるならともかく、事実に基づいたデータを根拠に報道をしていただきたいと願っています。
（本文おわり）
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